アスリート・競技団体等と遠藤大臣との意見交換について

８月２５日（火）、俳優・タレントの峰竜太さんが遠藤大臣を訪れ、新国立競技場のあり方について意見交換を行いました。
　ラジオのレギュラー番組でもこの問題を取り上げたことがある峰さんは、新国立競技場の周辺をどのように開発していくのかを総合的に考えることが大切であるとした上で、「近隣にスポーツメーカーや飲食店にも出店してもらい、子供も、お年寄りも、障がい者の方も、皆がいつでも入って楽しめるように施設にしていただきたい。東京の真ん中にある貴重な広い土地を有効に活用していただきたい」と要望しました。また、大会終了後に民間事業者が活用しやすく造ること、防災施設としての機能を上手く組み込んでいくことなどが大切であることも指摘しました。
　遠藤大臣は、これまで３０人を超えるアスリートや有識者の方々から多様なご意見を聴いてきたので、これらも踏まえ整備計画をまとめていきたいと述べました。

　８月２１日（金）、スポーツプロデューサーの杉山茂さんが遠藤大臣を訪ね、新国立競技場について意見交換を行いました。
　杉山さんは、新国立競技場を「聖地」として見ることに疑問を呈しつつも、２０２０年東京大会のシンボルであり、観光資源としてもランドマークであると主張しました。また、サブトラックについて「国際陸連が今後どうするのか、レギュレーションが今後どうなるのかを見通すことも重要」と指摘するとともに、観客席の居住性への配慮や全世界に中継・情報発信するメディアが報道しやすい環境づくりなどの提案をしました。
　遠藤大臣は、スポーツを「する」、「見る」に加えて、「支える」視点も意識して検討を進めたいと応じました。

　８月２０日（木）、オリンピアンで社会学者でもある溝口紀子さんが遠藤大臣を訪ね、国立競技場のあり方について意見交換を行いました。
　溝口さんは、新国立競技場について「当初案では万能の競技場を求めすぎたが、スポーツの機能を重視し、アスリートのパフォーマンスが最大限引き出されるよう目的を絞って、魅力ある競技場を造ってほしい」と要望するとともに、東京大会後の運営について「コンセッション方式が望ましい。建設費や運営費を回収できるのかをきちんと国民に説明することによって、国民の理解も深まるのでは」などと指摘しました。
　また、溝口さんからは、遠藤大臣が進める可視化と傾聴の姿勢に期待したいとのコメントがあり、遠藤大臣は「様々なご意見があるので、それらも踏まえ最終的に判断したい」と応じました。

　８月２０日（木）、ＪＸホールディングス株式会社名誉顧問の渡文明さんが遠藤大臣を訪ね、意見交換を行いました。渡さんは、政府の行政改革推進会議のメンバーであるとともに、民間資金等活用事業推進機構 代表取締役社長も務めています。
　渡さんは、新国立競技場のあり方に関し、①日本が誇りを持てる環境・技術・文化の分野を世界に発信できるような施設にすること、②ランニングコストの徹底的な圧縮を図ること、③経費削減も大切だが、将来の活用を念頭に置いて必要なものはきちんと盛り込むべきことの三点を主張するとともに、大会後の活用はＰＦＩ・コンセッション方式で行うべきであり、そのためには、当初案のとおり８万人規模とし、大会後の増設が可能になるよう最初はシンプルで簡素な施設を造った方がよいことなどを提案しました。遠藤大臣も新国立競技場を日本の最先端技術のショーケースにするとの意見があることを紹介するなど、行政改革や民間活用の観点を中心とした意見交換になりました。

　８月２０日（木）、建築家の森山高至さんが遠藤大臣を訪ね、新国立競技場のあり方に関し意見交換を行いました。
　森山さんは、新国立競技場を「陸上競技場としてもサッカー場としても使用できるようにすると、双方にとって使いにくい「帯に短し、襷に長し」の施設になってしまうので、施設の目的を一つに絞るべき」と述べるとともに、工期短縮の方法として、建物の規模を最小限にするほか、神宮の森の地形をうまく活用した初代の明治神宮外苑競技場を参考にする案なども提案しました。併せて、運動支援型のスポーツメディカルセンター設置のアイディアにも言及しました。
　遠藤大臣は、様々な立場の方から多様なご意見をいただいているので、これらも踏まえて検討していきたいと述べました。

　８月２０日（木）、早稲田大学でスポーツ政策を専攻する間野義之教授が遠藤大臣を訪ね、意見交換を行いました。
　間野さんは新国立競技場のあり方に関し、オリンピック・パラリンピックが終わるまでは最低限の機能を示してデザインビルドで建て、大会終了後はＲＯ方式（Rehabilitate Operate：施設を改修し、管理・運営する事業方式。所有権の移転はなく、地方公共団体が所有者となる）で民間に改修運営を任せるべきとの意見を示すとともに、人工芝技術の進展を見越した対応の必要性やスタジアム・アリーナのＩＣＴ化への対応の重要性も指摘しました。
　遠藤大臣は間野さんの知見に耳を傾けながら、自らも様々な競技場を訪れた経験を紹介するなど、新国立競技場の建設や活用のあり方を中心とした意見交換になりました。

　８月１９日（水）、マラソン指導者で陸上競技解説者の金哲彦さんが遠藤大臣を訪ね、新国立競技場のあり方について意見交換をしました。
　金さんは陸上競技の立場から「２０２０年の東京大会後もサブトラックが常設されて、国際大会が開催できることが望ましい」と要望するとともに、「神宮外苑の各スポーツ施設を多目的に活用し、いろいろなスポーツを楽しめるようにするのが望ましい」と提案しました。また「オリンピックは世界中の人が平和を感じ、絆を深めていく場でもある」などと述べました。
　遠藤大臣は、サブトラックのあり方については難しい課題であると言及しつつも、様々な意見を聴きながら最終的に決断していきたいとコメントしました。

　８月１９日（水）、スポーツコメンテーターの宮嶋泰子さんがお見えになり、遠藤大臣と意見交換を行いました。
　宮嶋さんは新国立競技場のあり方に関し「アスリートにとって良い競技場であることは当然として、お客様である観客が入って気持ちが良いものであることが一番大切」とした上で、キッズルームやトイレなど女性や障がい者、高齢者にも優しいスペースの必要性など具体的な提案をしました。また、オリンピック・パラリンピックを「経済的な発展もさることながら、医療費削減のためにも、体を動かすことの楽しさやスポーツの面白さを意識付けしていくチャンス」として、東京大会のレガシーも「スポーツや運動の楽しさを感じることができる環境」とするのがよいと述べました。
　遠藤大臣も、宮嶋さんの持参したレジュメや海外の競技場の写真に一つ一つ目を通しながら、様々な観点から意見を交換しました。

　８月１９日（水）、サントリーホールディングス株式会社の代表取締役社長であり、経済財政諮問会議の議員でもある新浪剛史さんが遠藤大臣を訪ね、意見交換を行いました。
　新浪さんは冒頭、パラリンピックを盛り上げようという企業がたくさん出てきていることを評価した後、「財政再建が急務である一方、オリンピック・パラリンピックの成功も課題であるので、１，５００億円前後でできるようなら、その中で何を捨て、何を残すかをよく考えていくべき」と述べるとともに、「大会後にレガシーをどう残していくかは、ＰＰＰ・ＰＦＩにより民間資金を活用することも検討してはどうか」、「メンテナンスコストも重要。建設費とその後のメンテナンス費用とをトータルで考えて判断すべき」などと提案しました。
　遠藤大臣は、「大臣のリーダーシップでぜひ英断してほしい」との新浪さんの発言に、「いろいろな立場の方から様々なご意見が寄せられているが、２０２０年の大会に間に合うよう責任を持って判断したい」と応じました。

　８月１８日（火）、オリンピックにも３度出場しているスポーツキャスターの松岡修造さんが遠藤大臣を訪れ、意見交換を行いました。
　松岡さんは、新国立競技場に関し「コスト抑制の議論があるが、国立競技場は、選手が走る時に血が騒ぎ、大会を契機として日本が変わったと感じられる象徴となる、そういう場所であってほしい。」としつつ「日本人が誇りを持てる、レガシーとなるスポーツの歴史が詰まった施設とすべき」、「建物の形やデザインよりも、日本のみんなの思いが詰まったものであってほしい」と提案しました。さらに、オリ・パラを通じて日本の文化を世界に発信することが大切であること、選手以外の人たちもボランティアなど自分の目標を持って積極的に参加してほしいことなどを述べました。
　遠藤大臣は松岡さんの発言の一つ一つに頷きながら適宜コメントを返し、２０２０年の大会に間に合うようにしっかりと判断していきたいと応じました。

　８月１１日（火）、元サッカー全日本代表監督の岡田武史さんが遠藤大臣を訪問し、意見交換を行いました。
　岡田さんは「多様なご意見があるが、すべてを満たすのは無理。新国立競技場にレガシーとしてどういうものを残すかをよく考えて計画を策定するのがよい」と提案されました。また、オリンピック・パラリンピック後、どのような用途として新国立競技場を使用するかという視点で検討すべきであること、スタジアム運営のランニングコストを回収するためにはスポーツ以外のイベント実施が必須であることなどに加え、アメリカ的なエンターテイメントとヨーロッパ的な文化の両方の側面を持って、スタジアムに来てもらうようにする必要があることなどを訴えました。

　８月１１日（火）、ジャーナリストの結城和香子さんが遠藤大臣を訪れ、意見交換を行いました。
　結城さんは「オリンピック・パラリンピックのレガシーをどのように考え、それがどのような価値を持つのかを考えていくことが必要。５０年分のレガシーに対するコストをどのように考えたらいいのか、その議論を深めることが非常に大切になる」とした上で、スポーツを通して社会に何らかの影響を与えたいという考え方を貫くことの大切さを指摘したほか、民活に関しては英国での取組を例に挙げながら、寄附等も活用しつつ人々が関わる公共的な運営のあり方もあり得ると提案しました。
　遠藤大臣は「オリ・パラはスポーツの祭典というだけでなく、日本のブランドを発信していく場でもあるので、そうした観点も踏まえ考えていきたい」と応じました。

　８月１１日（火）、スポーツ評論家の玉木正之さんが遠藤大臣を訪問し、意見交換を行いました。
　玉木さんは「これまでは建物のデザインについてばかり議論されてきた感があるが、デザインではなくスポーツ施設という観点を中心に考えることが大事である」との前提の下に、サブトラックの必要性について主張されました。「サブトラックは、言葉通りの“サブの”トラックではなく、むしろメイン」であるとし、サブトラックを都民・国民が気軽に使え、常に利用されていることが望ましいと訴えました。また、神宮外苑の全体をスポーツ施設としてコーディネートすべきだとのお考えのほか、オリンピックのスローガンを早く決めた方が良いとのご提案もいただきました。遠藤大臣も、サブトラックのあり方などについて具体的な質問をするなどして議論が深まりました。

　８月７日（木）、ジャーナリストの角谷浩一さんが遠藤大臣を訪れ、新国立競技場のあり方について意見交換を行いました。
　角谷さんは、担当するラジオ番組で行ったアンケートに触れ、①造る以上はしっかりとしたものを造ってほしい、②コスト削減が議論の中心になっているが、中長期的な将来を見据えて計画を作成する視点も必要ではないか、という積極的なご意見をいただいたことを紹介した上で、予算的制約がある中で「予算ごとの設計イメージ、例えば予算１，３００億円の場合はベーシックな競技場となるが、これに数百億円を追加した場合は防災にも対応できる設備を備えられるといったイメージを示してはどうか」と提案しました。
　遠藤大臣は、内閣官房でもインターネットによる意識調査を始めたことを紹介しながら、多様なご意見も踏まえ判断していきたいと応じました。

　８月６日（木）、建築家の槇文彦氏と大野秀敏氏が遠藤大臣を訪問し、意見交換を行いました。
　両氏からは、7月末に公表したザハ案に関する見解に関し「8万人規模の施設は、あの土地には大き過ぎる」、「陸上競技が中心なのか、サッカーが中心なのか、施設の主目的をはっきりして軸を決めることが施設の質を高めることになる」などの具体的なご説明をいただくとともに、競技場計画策定に当たって考慮すべき点として暑さ対策があるといったご意見もいただきました。
　遠藤大臣は両氏とのやりとりの中で「様々な方々のご意見を伺っているが、すべての要求を受け入れることはできないので、それらを総合的に考えて、私が責任を持って判断したい」とコメントしました。

　８月６日（水）、オリンピアンの高橋尚子さんがお見えになり、遠藤大臣と新国立競技場のあり方について意見交換を行いました。
　高橋さんは「選手にとって一番うれしい競技場は、ウォーミングアップや練習をしやすい環境が整っていることと、タイム・記録が出るということが大きな要素」とした上で、好記録が出る競技場には海外からもトップ選手が集まり、そうなれば観客も必ず集まると主張しました。また、大規模な陸上競技大会を開催するために必要なサブトラックの常設化と、日頃からの市民への開放なども要望しました。
　これに対し遠藤大臣からは、具体的な競技場名も挙げつつトラックの材質や風の向き、選手の動線などに関する質問があり、専門的な内容にも踏み込んだ意見交換になりました。

　８月５日（火）、パラリンピアンの河合純一さんがお見えになり、新国立競技場について遠藤大臣と意見交換を行いました。
　河合さんは「新国立競技場は２０２０年東京大会の開閉会式を開催するとともに、その後も残っていくものとして、アクセシビリティへの十分な配慮が何よりも大事である」とした上で、特に、スポーツをする（アスリートの観点）、観る（観客の観点）、支える（審判員やボランティアの観点）のそれぞれにとってアクセシビリティが担保された競技場にしてほしいと要望しました。また「競技場はいざと言うときに避難所などにもなると思うので、我々にとっての安心感につながる場所であることが必要」と訴えました。
　遠藤大臣はアクセシビリティの重要性を認めた上で、オリンピック・パラリンピック関係の行事などもできるだけ一体的に行えるよう考えたいと述べました。

　８月４日（火）、ジャーナリストの橋本五郎さんが遠藤大臣を訪ね、新国立競技場のあり方について意見交換を行いました。
　橋本さんは、新国立競技場に対し様々な要求が出ていることに関し、「難しい連立方程式であるが、何かを捨てなればならない。そこは決断する必要がある」とした上で、「昨今の議論の風潮はコスト減に傾いているようだが、コストを抑えるだけでよいのか。設計を考える際に、今だけを考えるか、５０年後から今を考えるか。昔こういうものを造ったと５０年後に誇れるものを示さなければならない」と主張しました。また、オリンピックは単なるイベントではないとして、「重要な節目の年に日本の技術の粋と国民の力を結集して、オリンピック・パラリンピックのメイン会場である新国立競技場を造るべきではないか。それを見据えて判断し、計画を策定するのが政治の仕事である」と述べました。
　遠藤大臣は、様々な方々から多数のご意見やご要望をいただいているが、最終的には決断をしなければならないと思っていると述べました。

　８月４日（火）、オリンピアンの室伏広治さんが遠藤大臣を訪ね、新国立競技場に関し意見交換を行いました。
　室伏さんは、まずは新国立競技場をオリンピック・パラリンピックに間に合うよう完成させることが大前提であるとした上で、「経済状況を考慮すると、負担が大きいことはわかるが、将来のために投資をするという意識も大事。使うべきところには、使うべき」としつつ、「モンスター・スタジアムではなく、機能的で、綺麗、清潔、シンプル」という点がポイントであると主張しました。また、日本国内のスタジアムには個性が感じられないとの感想を述べ、「海外から来た選手や観客が、日本を感じられるようなスタイルにしてほしい」とも提案しました。
　遠藤大臣は、様々ご意見を聴きながら計画策定に向けて検討していきたいと述べました。

　8月4日（火）、元ラグビー選手の平尾誠二さんがお見えになり、新国立競技場に関し遠藤大臣と意見交換を行いました。
　平尾さんは、これからの競技場の４つのキーワードとして、①セキュリティ（人が多く集まるのでテロ対策および安全対策が重要）、②パフォーマンス（プレイヤーが高いパフォーマンスを引き出せる施設に）、③ホスピタリティ（観客の満足度を高め、障がい者の観る権利を保証する）、④エンターテイメント（賑わいを持たせ、コスト回収も考慮）が大切である旨述べました。また、観客席の形状と見やすさ、芝生のコンディションなどについても詳しく説明しました。
　遠藤大臣は、いろいろな立場の方から多様なご意見ご要望が出ているので、これらも踏まえ検討していきたいとコメントしました。

　８月３日（月）、オリンピアンの山口香さんが遠藤大臣を訪ね、新しい国立競技場のあり方について意見交換を行いました。
　山口さんは「オリンピック・パラリンピックは国家事業であり、国立競技場は選手にとって聖地」とした上で、「新しい国立競技場が、日本の科学技術なども含めて日本を世界に発信・アピールする場になればよい」と述べました。また、スポーツを「する人」、「見る人」、そして「支える人」という全体でスポーツを盛り上げるべきであること、特に「見る人」が快適に見られるような、また「支える人」にとって機能するような競技場にしてほしいことなどを要望しました。
　遠藤大臣は、それまでにお会いした方のご意見も紹介しながら質疑応答し、様々な考え方も踏まえて検討していきたいと応じました。

　８月３日（月）、工業デザイナーの奥山清行（ケン・オクヤマ）さんが遠藤大臣を訪問し、新国立競技場のあり方について意見交換を行いました。
　２００６年のトリノオリンピックで聖火台・トーチのデザインを担当された奥山さんは、新国立競技場は「後世に残るという視点も重要なので、コモディティ化（均質化）せずに、ブランドとして文化的な潤いを持たせることが必要。日本の技術を世界にアピールする絶好の機会」とした上で、大会運営全般への日本の地場産業の活用なども提案されました。
　また、デザインの追求とコストの削減は相反するが、この矛盾を調整するため、計画を推進する際にデザインを担当するチームはデザインだけでなく、建設担当チームと絡んで推進すべきであると主張しました。遠藤大臣は、大規模な施設建設プロジェクトの進め方などについても詳しく質問しながら、今後の検討に活かしていきたいと応じました。

　７月３１日（金）、（公財）日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の平岡専務理事らが遠藤大臣を訪問し、新しい国立競技場について要望を伝えるとともに、意見交換を行いました。
　懇談の中で平岡専務理事からは「２０２０年の東京大会に確実に間に合うよう新国立競技場を完成させていただきたい。希望としては、プレ大会を行う上で必要な２０１９年（平成３２年）１２月までが望ましい」との要望があったほか、アスリート・ファーストの徹底、サブトラックの整備、競技場アクセスへの配慮、８万人規模の観客席などについてご意見をいただきました。遠藤大臣は個々の要望を聞いた上で、「各団体やアスリート等からのご意見・ご要望も踏まえ、しっかりと検討していきたい」と述べました。

　７月３１日（金）、（公財）日本障がい者スポーツ協会 日本パラリンピック委員会の鳥原会長らが遠藤大臣を訪問し、新しい国立競技場についての要望を伝えるとともに、意見交換を行いました。
　懇談の中で鳥原会長からは、パラリンピック競技大会への参加選手が移動・準備に支障をきたさない設備等の整備や、障がいのある方がご家族と一緒に観戦や応援を楽しめる環境整備について提案があり、遠藤大臣から、いただいたご意見も踏まえ、今後検討していきたい旨のコメントがありました。

　７月３１日（金）、オリンピアンの為末大さんが遠藤大臣を訪問し、新しい国立競技場のあり方について意見交換を行いました。
　為末さんからは、「検討のプロセスの中で選手の声を入れていただくのは良いこと」、「各団体・選手からいろいろな要望が寄せられるだろうが、すべてに応えることは無理なので、どこかで我慢してもらいながら考えていくことがスポーツ界全体にとって必要」、「競技場が、大きな大会のない平日に子供や家族が集えるような場になるとよい」といった提案があり、遠藤大臣は、貴重なご意見も踏まえて検討していきたいと応じました。

　７月３０日（木）、パラリンピアンの佐藤真海さんが遠藤大臣を訪問し、彼女の大学での指導教員でもあった平田内閣官房参与の同席の上で意見交換を行いました。佐藤さんは「国立競技場はアスリートにとって聖地、観客にとってはスポーツの力を感じられる象徴」と述べ、「大会終了後も、大人や子供、障害のある人が集う場所であってほしい」と提案しました。遠藤大臣は、いただいたご意見も踏まえ、早急に検討していきたいと応じました。