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資料4

個に応じた指導についての学習指導要領における記述



(小学校)

 各教科等の指導に当たっては,児童が学習内容を確実に身に付けることができるよう,学校や児童の実態に応じ,個別指導やグループ別指導,繰り返し指導,教師の協力的な指導など指導方法や指導体制を工夫改善し,個に応じた指導の充実を図ること。

(中学校)

 各教科等の指導に当たっては,生徒が学習内容を確実に身に付けることができるよう,学校や生徒の実態に応じ,個別指導やグループ別指導,学習内容の習熟の程度に応じた指導,教師の協力的な指導など指導方法や指導体制を工夫改善し,個に応じた指導の充実を図ること。

(高等学校)

 各教科・科目等の指導に当たっては,教師間の連携協力を密にするなど指導体制を確立するとともに,学校や生徒の実態に応じ,個別指導やグループ別指導,教師の協力的な指導,生徒の学習内容の習熟の程度等に応じた弾力的な学級の編成など指導方法や指導体制を工夫改善し,個に応じた指導の充実を図ること。

参考

学習指導要領解説 総則編における記述

【小学校学習指導要領解説 総則編】

 指導方法については,個別指導やグループ指導といった学習形態の導入,理解の状況に応じた繰り返し指導のほか,児童の興味・関心に応じた課題に取り組む学習や理解の状況に応じた課題に取り組む学習,教材・教具の工夫や開発,コンピュータ等の教育機器の活用,指導の過程における形成的評価などの評価の工夫など児童の実態や指導の場面に応じ,多方面にわたる対応が必要であろう。また,指導体制の工夫に当たっては,教師一人一人にも得意の分野,年齢の違いなど様々な特性があるので,それを生かしたり,学習形態によっては,教師が協力して指導したりすることにより,指導の効果を高めるようにすることが大切である。その具体例としては,ティーム・ティーチング,合同授業,交換授業などが考えられ,各学校の実態に応じて工夫することが望ましい。

【中学校学習指導要領解説 総則編】

 学習内容の習熟の程度に応じた指導については,中学校段階では教科により生徒の習熟の程度に差が生じやすいことを考慮し,それぞれの生徒の習熟の程度に応じたきめ細かな指導方法を工夫して着実な理解を図っていくことが大切であることから,例示されているものである。とりわけ,今回の改訂において,各教科の教育内容を基礎的・基本的な内容に厳選するとともに,中学校は義務教育の最終段階として,生徒に基礎的・基本的な内容を確実に身に付けさせることが必要であることから,各学校においては,学習内容の習熟の程度に応じた指導など指導方法の工夫改善が必要である。学習内容の習熟の程度に応じた指導については,学級内で学習集団を編成する場合,基本的な学級の編制は変更しないものの,教科の授業において学級の枠を超えて学習集団を編成する場合がある。その実施に当たっては,学校の実情等に応じ,必要な教科について適宜弾力的,流動的に行うこと,実施時期,指導方法,評価の在り方等について検討して実施することなどの配慮が必要である。

【高等学校学習指導要領解説 総則編】

 個別指導やグループ別指導等といった学習形態の導入,教師の協力的な指導,生徒の学習内容の習熟の程度等に応じた弾力的な学級の編成が挙げられている。
 (中 略)
 「弾力的な学級の編成」については,学級の編成を,単にある時点の生徒の学力や能力をとらえ固定的に行うのではなく,学習内容の習熟の程度に応じて適切に指導するために,弾力的,流動的に行うものである。すなわち,学校の実情と生徒の実態に即し,特定の教科・科目ごとに授業の集団を異にしたり,また,ある一定の時期に編成替えを行ったりして生徒の習熟度を一層高めるような,弾力的,流動的な学級編成を工夫する必要がある。
 (中 略)
 学習習熟度別学級編成の形態としては,例えば次のようなものが考えられる。
(ア)数学,外国語等の学習習熟度の差が大きくなりやすい一定の教科・科目について,習熟度別に学級を編成する場合。この場合は,幾つの学級又は程度に分けるかで種々の形ができる。
(イ)特定の科目について週のうちの一定時間を学習習熟度別学級編成とする場合。例えば,週3時間の「数学T」の授業のうち1時間だけを習熟度別に学級を編成する場合などである。
(ウ)特定の科目について,ある単元(学習のまとまり)の途中から又は最後において何時間かを習熟度別に学級を編成する場合。
 このほかにもあろうが,どの形態をとるにしても,学習習熟度別学級の編成に当たっては,次の諸点に留意する必要がある。
 第一に,生徒の学習内容の習熟の程度の実態に即することは当然であるが,学校規模,教員構成,施設・設備などについても十分検討しなければならない。その際,学習習熟度別学級編成の趣旨を正しくとらえ,創意工夫と努力により,前向きに問題を解決していく積極的な姿勢が必要である。
 第二に,関係者の共通理解を得ることに努め,一人一人の生徒が自己の学習習熟の程度をより高めようとする意欲もつようにするなど,十分にその趣旨が生かされるよう留意しなければならない。そのためには,生徒に主体的に学級を選ばせるような指導をすることも必要である。
 第三に,学習内容の習熟の程度を的確に把握する方法を工夫し,日常の学習状況を観察することにより,個々の生徒の学習習熟の程度や学習意欲等を把握するとともに,生徒に対しては,教科・科目の担任,ホームルーム担任,学年主任等を通して,その趣旨やねらいについて十分な理解を図り,個別指導を行うなどの配慮も必要である。その際,保護者の理解協力が得られるよう,事前の配慮を要する場合もあろう。
 第四に,生徒の努力により学習習熟度が高まった場合など,その程度に応じた学級に編入できるよう,学期ごと,学年ごと等において学級の編成替えをすることが考えられる。